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\renewcommand{\bibname}{参考文献}
\title{季節変化に対応したGPS読み取り機能付き\\Webハザードマップについての研究}
\author{東北公益文科大学 \\ 4年 C1160416 小野寺寛之}
\date{令和2年1月14日}
\begin{document}
\onecolumn
\maketitle
\thispagestyle{empty}
\begin{abstract}
\begin{center}概要\end{center}
\vspace{2em}
ハザードマップのハザード(hazard)とは危険や災害を表す英単語であり，ハザードマップはその災害が発生する可能性がある地帯の地図を表す。その中で地震の規模と震度による予想を地図上に表した地図が「地震ハザードマップ」である。ハザードマップの歴史は古く，アメリカの地震工学者カール・アリン・コーネルが1968年に地震ハザード分析を提唱して以来，地震の震度や規模を統計的に測定することが可能となった。日本で現在のようなハザードマップが作成されるのは1994年からである。当時は紙ベースだったので，保管や配布の方法が問題視されていた。2000年に有珠山が噴火した際にハザードマップを用いた避難を行い，人的被害を減らすことができた。それ以来，より本格的な研究が行われるようになった。2011年からは大手WebGISであるGoogle Mapが参入し，重要な情報を多く入手することが可能となった。WebGISとは，Web上での地理情報の共有と利用を実現させる統合環境のことである。 津波のハザードマップと兼ねている地震ハザードマップもある。本研究ではこのハザードマップを作成し，この地図の社会的意義を発見することを目的としている。2011年の東日本大震災以降，日本に住む人々は災害に対する恐れと，防災や減災に関心を持つようになった。ただし，この地図が万能の安全マップで，これを持っているだけで救われるという保証は無い。なので，本研究では季節変化による環境変化に対応したハザードマップを作成し，実験を行った結果とそれに対する考察について説明する。(667文字)
\end{abstract}
\setcounter{tocdepth}{0}
\clearpage
\thispagestyle{empty}
% \addtocounter{page}{-2}
% \newpage
\thispagestyle{empty}
\tableofcontents
\clearpage
\chapter{序文}
\def\baselinestretch{0.85}
本研究に至った理由を解説する。自然災害へのリスクを減らすには，事前に準備をしておくことが重要である。ハザードマップもまた，自然災害へのリスクを事前に察知し，防災意識を高めるだけのアイテムに過ぎない。また，酒田市は夏と冬が厳しく，地震が発生した際のことを考えるには，環境の変化も考慮する必要がある。どう使うかを考えるよりも，ハザードマップを地域の環境にどう適応するかが望まれている。
\section{背景}
\fontsize{11pt}{20pt}\selectfont
2011年に東日本大震災が発生して以来，我が国は３度の巨大地震に巻き込まれてきた\cite{1}。東北公益文科大学の位置する山形県庄内地区でも地震やそれによって引き起こされる津波とは無縁ではなく，2019年6月に起きた山形県沖地震のような地震災害も発生している。特に酒田は陸と海の活断層に囲まれているため，巨大地震が発生する可能性が高い\cite{2}。巨大な地震は津波や火災などの二次災害を引き起こし，社会の存続に大きな障害を残す性質を持っている。
また，地震以外では2019年10月に発生した台風19号において，ハザードマップの使用方法と正確さが再び注目されている\cite{3}。東京都と千葉県にはそれぞれ台風のハザードマップが存在しているものの，インターネット上での公表が遅れたため，避難の仕方が分からない，避難場所の位置が分からない，などのトラブルが発生した\cite{4}。これらのトラブルを二度と起こさないようにするにはどのような対策が必要なのかを考える。
%\begin{center}
% \begin{figure}[htp]
% \includegraphics[clip,scale=0.2]{attach_1_org.jpg}
% \caption{図1:震災による被害で倒壊した家屋 出典：消防科学総合センター}
% \end{figure}
%\end{center}
\section{目的}
従来のWebハザードマップは自然災害のリスクを予測でき，詳細な情報をインターネットで気軽に入手できるようになった。しかし，自然災害はあらかじめ回避，抑制することもできない。そのため，事前に避難する対策を進めていく必要がある。避難所の情報を増やしたハザードマップを作成するしかないが，避難所には多種多様な人が集まる。高齢者，障がい者，外国人，子供，または傷病者である。特に，高齢者や傷病者は動きが遅く，環境の変化にも弱いため彼らのことも考慮したハザードマップを作成する必要がある。
また，ハザードマップだけでは人を救うことは困難である。なぜなら，防災意識を高めるだけでは実際の活動に活かすことができないからである。ハザードマップは，地図を元にどのような救助活動を行うかを示した地図であるため，安全を左右するのは，この地図を元に活動する作業員の技量に求められてくる。また，日本海側は太平洋側と比べて夏と冬の季節変化が激しい土地柄であるため，ハザードマップ通りに避難が進まないのが現状である。東日本大震災では，夏場は熱中症と水分不足に苦しみ，冬場は低体温症やインフルエンザに苦しむ人が多かった\cite{5}。そのため季節ごとに人が快適に暮らせる環境を持った避難所を季節ごとに表し，切り替える機能をつけた地図が必要と考える。更に，Webハザードマップを扱うことが困難な人でも扱えるようにする配慮が必要である。自然災害が発生すると行方不明者の数も増える。警察庁の統計によれば行方不明者は2018年時点で男女約９万人いるとされ，20代が多いといわれている\cite{6}。
%\chapter{ハザードマップの概要と問題点}
\section{災害地域としての庄内地域}
酒田市を含む山形県は宮城県や福島県に比べて地震が少ない。2011年の東日本大震災では， 宮城県が2万5949人の死者と行方不明者を出す甚大な被害を被ったのに対し，山形県及び庄内地域は宮城県や福島県に比べて大きな影響は受けなかった\cite{7}。しかし，庄内地域で発生した震度6強以上の地震は18世紀から現在にかけて5回発生している。そのため，庄内地域は決して巨大地震や津波と無縁ではないということが分かる\cite{8}。\\酒田市は日本海に面しており，日本海東縁変動帯が縦に伸びているので海溝型の地震とは無縁ではないことが分かる\cite{9}。また，真室川町から酒田市東部，鮭川村にかけて庄内東縁断層帯と呼ばれる断層帯が横に伸びているので内陸型地震も発生する。事例として，1780年にはマグニチュード6.5の内陸型地震が発生し，酒田市で土蔵，家が潰れ，死者2人という被害が出ている\cite{10}。
\section{国土地理院の地殻変動マップについて}
国土地理院では，2005年3月から地殻変動情報を記載したマップを作成，運営しており，本稿執筆時には，2018年4月24日のデータが最新とされている\footnote[1]{国土地理院 \url{https://www.gsi.go.jp/kanshi/}}。過去の地殻の活動や火山の地磁気が記載されているが，Windowsでしか動作しないため，他のOSでは地殻変動の動きを観測することは不可能である。
\subsection{既存の研究の問題点}
ハザードマップは東日本大震災以降に大幅な見直しがなされたが，地震ハザード評価\footnote[2]{気象庁が行っている，ある地点に対して影響を及ぼす全部の地震を想定して，その地点が被災した後の被害規模を予測する評価方法。}による被害の予測結果に依存しすぎて予測の不確実性が考慮できていなかったこと，地質条件や地形に合わせた避難の仕方が未記載だったことが2016年に明らかとなった\cite{10}。特に，地震や津波のハザードマップは災害像を予想しにくいため，発生源や断層\footnote[3]{地震の予測において，どこで大地震が発生するのか把握する基準となる地層\cite{5,11}。}，地域防災単位，過去に発生した地震の情報等の表記が必要である。また，行政や非営利団体による促進が上手く行かず，ハザードマップの認知度が極めて低いという問題点もある。
\subsection{既存のハザードマップの問題点}
\begin{enumerate}
\item 予想が難しい \par
自然災害が相手であるため，規模や被害状況，どこで発生するかを明確に特定しにくく，対策が難しい。そのため，事前の情報を明記することができず，被害が大きくなる。その事例が東日本大震災の事例である\cite{12}。宮城県，福島県含む三陸沖は400〜700年周期で東日本大震災と同じ規模の地震が発生しているが，数百年という長い年月で発生しているため明記する必要性がないと考えていたので，対策もできていなかった\cite{13}。
\item 見落としがある \par
これは2016年に発生した熊本地震での事例である。熊本地震では，西原村と益城町では震度7を記録した。しかし行政から出されたハザードマップには西原村と益城町が震央の上にあることが明記されておらず，対策もできないため，被害を被ってしまった\cite{14}。
\item 関心が薄い \par
ハザードマップは防災訓練や，実際に発生した場合以外は使用頻度が少ないので，主に若い年代層の認知度は低いと見られている（図1.1）。また，実際に地震が発生して無事だった場合，災害規模を自分勝手な判断で分析してしまい，安心してしまう住民もいる\cite{15}。
\end{enumerate}
\begin{center}
\begin{figure}[htp]
\includegraphics[clip,scale=1.0]{photo2.png}
\caption{ハザードマップの認知度の統計 出典：中央大学理工学部都市環境学科 河川・水文研究室}
\label{fig:map}
\end{figure}
\end{center}
\subsection{Webハザードマップの問題点}
今日のスマートフォンの普及により，ハザードマップもデジタル化が進んでいる。しかし，デジタル化にも様々な問題点が潜んでいる。本項では2つの代表的な問題点を取り上げる。情報機器と言っても種類が多いため，それらを一つずつ取り上げていくのは難しいので「情報機器」と一括して扱うこととする。
\begin{itemize}
\item 扱いにくい \par
デジタル化した機器は，パソコンやスマートフォンなどの情報機器を所持しており，かつ扱える人でないと使うことは難しい。よって，情報機器に慣れていない人にとってWebハザードマップを使うことは困難を極めることとなる。また，Webハザードマップは使用頻度が少ないので慣れていないと難しい点も数多く存在する。
\item オフライン時に使いにくい \par
情報機器はインターネット環境が無いとWebサイトを開くことができない。しかも電化製品であるため，停電や落雷，特にパソコン等は水に触れるなどのトラブルに弱く，簡単に使えなくなる。また，情報機器が壊れていたり，インターネットがつながらない場合は意味をなさない。さらに，オフライン環境でも事前にダウンロードした地図を見る等でスマートフォンを使用することができるが，残存電力には限りがある。それでも，紙媒体は管理次第ではダウンロードしたデジタル地図よりも長く保つことができ，使いたい時にすぐ出して使えるので日本全国の自治体では現在も紙媒体のハザードマップを推奨している\cite{16}。
\end{itemize}
\chapter{研究過程}
1章の通り，ハザードマップには数多くの問題点があることを理解した。では，どのような打開策が求められるのかをここに表す。本章では，次世代のハザードマップに求められるべきアイディアを示す。
\begin{itemize}
\item バリアフリー対応 \par
使用者の身体的な問題の有無なく幅広い層に使用されるように工夫する。インターネットやスマートフォンなどの情報機器を扱うのが難しい人も多いため，紙媒体としてでも扱うことができるように印刷機能を実装する。
紙媒体の地図であれば役所に行けば入手することができる。また，インターネット上でも印刷することができる。しかし，役所に行く方法がなかったり，印刷の方法が分からない場合もある。そこで，印刷機能を実装し，なおかつ簡単な表記と，印刷方法が書かれた説明書を利用者の閲覧が容易な場所に貼り付ければ，紙媒体のハザードマップの浸透に繋げることができると考える。しかし，視覚障害者には，ハザードマップを扱うことができないため，音声による解説機能を実装する必要がある。
\item 夏や冬の避難情報 \par
山形県は夏と冬の環境の差が激しい地域である\cite{17}。とりわけ酒田市は夏場は40度近くの気温，冬場は海岸からの強い風があり，路面も凍結するため危険な場所となる。そこで，冷房や暖房を備えた避難所を切り替えることができる機能が実装されたハザードマップを作成する必要があると考える。
\end{itemize}
\chapter{ハザードマップ作成の提案}
\def\baselinestretch{0.60}
第１章で挙げた背景と目的をふまえ，酒田での地震災害によるリスクを軽減することを目的とし，本研究ではハザードマップを作成する。
酒田市は江戸時代から地震が観測されており，震源も現代の断層と同じものであるため，江戸時代から現代にかけての地震の記録をアーカイブ上にし，被害の大小を色分けした地図を作成する。幅広い年齢層の人が見やすいように津波や洪水，土砂災害地域，避難所をマーカーで表す。本研究では環境変化に適応した地図を作成するため，国土交通省の地図を用いる\cite{18}。
\section{提案}
\subsection{国土交通省の地図を元にしたハザードマップ構成}
国土交通省の地図に基づいて，環境と地形に見合った地図を作成する\cite{19}。 国土交通省のハザードマップは過去のデータと科学的な知見をもとに作成されているため，信頼性が高い。
\subsection{高齢者にも優しい設計}
高齢者や視力が弱い人が扱うことを考慮し，文字を大きく表示させる。また，スマートフォンなどの情報機器が扱えない人や，災害時の停電で活用されることも考慮し，印刷機能を実装する。
\subsection{避難所の場所を特定するのが簡単にできる機能}
避難所や危険区域の場所が分からない，住所を理解できてもそれを調べる方法が分からないなどの問題を解決できる機能を実装し，利便性の向上を追求する。
\subsection{季節ごとに避難所を切り替えることができる機能}
酒田市を含む山形県は夏と冬の季節の差が激しく，秋には台風や大雨が降る。このような状況で地震が発生した場合を想定して，避難所を切り替える機能を実装する。
\subsection{初心者にも簡単に理解できる解説書}
ハザードマップの見方を詳細に載せているサービスは存在しない。そこで，ハザードマップの使用方法を載せた解説書を同梱し，Webページ内では先に解説書を読むことを促進させる。解説書を理解することによって，本研究以外のハザードマップを利用する際にも応用できる内容にする。
\begin{center}
\begin{figure}[htp]
\includegraphics[clip,scale=0.7]{grafficcs.pdf}
\caption{本研究の提案の概略図}
\end{figure}
\end{center}
\section{先行のサービス}
本研究と同じくハザードマップの作成を行っている先行のサービスと本研究の比較を行う。
\begin{description}
\item[酒田市のハザードマップ]
酒田市役所では，洪水や津波のハザードマップの他に，地震の震度の予想分布図を表した「ゆれやすさマップ\footnote[4]{\url{https://www.city.sakata.lg.jp/jyutaku/jyutaku/taishin/taishinkaisyukeikaku.files/yureyasusa-map-sakata-A3print.pdf}}」を作成している[2]。しかし，酒田市の職員の防災意識は2018年度行政監査で，「相当低い」と指摘され4月16日から抜本的な改善を求められた\cite{20}。しかし，作成費用がかさむことと，「浸水想定地域\footnote[5]{あらかじめダメージを被るであろう地域}」は対象外とされていないため，未記載の地域もあるという弱点もある。
\item[Google Map]
Google社\footnote[6]{Google crisis Map https://google.org/crisismap/japan}では「防災マップ」「災害情報マップ」を提供している。GPSやポリゴンを用いた震度分けのほか，気象情報を閲覧することが可能である。しかも高速で柔軟性のあるGoogle Map APIを地図のソースとして利用しているため，ハザードマップの中では高い技術を誇っているといえる。
しかし，2019年3月に「新しいGoogle Mapへの移行」として，それまで利用していた株式会社ゼンリンからの情報提供をやめて，独自のソースに切り替えたため，「Google Mapが劣化した」，「地図の表示がおかしい」という意見が増えた\cite{21}。
\item[Yahoo!ハザードマップ]
Yahoo!JAPAN\footnote[7]{大雨警戒レベルマップ \url{https://weather.yahoo.co.jp/weather/levelmap/?dosha=on}}では，インターネット上でリアルタイムの災害情報を掲示している。江戸時代までの過去の災害情報を記載していたり，レーダーによる雨雲の様子を表示できたりしている。また地震の他に，高潮や火山噴火を含む８つの災害のハザードマップを展開している。弱点となるような問題点は見当たらないが，季節による避難所の表示は確認されていない。
\item[株式会社ゼンリンのハザードマップ]
株式会社ゼンリン\footnote[8]{株式会社ゼンリン \url{https://www.zenrin.co.jp/product/category/planningmap/hazardmap/index.html}}では、一つのハザードに特化した詳細なハザードマップを作成している。冊子ではなく，１枚の地図として作成することもできるのも特徴で，避難所や防災メモのほか，土砂災害警戒区域や緊急輸送路の表示もできるという。Yahoo!マップの地図ソースもこの企業のソースであり，かつてのGoogle Mapの地図ソースの提供も行っていた。
\end{description}
%\chapter{前年度の研究との関連性}
%地震ハザードマップについての最新の記事である「近年の災害が提起したハザードマップの課題(2016年）」と自分の研究を比較して気づいた点は、工学と地理学の手法を組み合わせてマップを作成しているところである。これによって活断層の分布や、地形の隣接関係による危険性の差異を理解することができ、震災が発生した場合の被害を予測し、計画を立て易くなる。しかし、人工的な土地の変化を予測できず、地表に出現する断層の位置を予知することができないという弱点もある。自分の研究では最新のハザードマップと同じく活断層の分布を取り入れつつも、人間の避難を重視した地図を作成することを軸としている[1]。
\chapter{Webハザードマップの構成}
前章の提案をふまえ，ハザードマップ作成に用いる主な機能を紹介していく。本研究で作成したハザードマップはJavaScriptで構成されている。
\section{ハザードマップの作成}
ハザードマップ作成に使用した基礎について紹介する。
\begin{itemize}
\item JavaScript \par
ソフトウェア上で動的な表現を行うためのプログラミング言語である。2010年以降からはライブラリが拡張され，Web開発のすべての領域で扱われるようになった。本研究では，LeafletやJQueryの母体としてハザードマップの移動やマーカーの切り替えを行う役目を担っている。
\item HTML5 \par
HTMLは1989年にTim Berners-Leeによって提唱されたWebページの作成するための言語のことで，HyperText Markup Languageの略称である。HTML5はスマートフォンの普及とともに，スマートフォンの対応が容易になったものであり，これによって音声や動画を埋め込むことが可能となった。また，SGML(Standard Generalized Markup Language)文書\footnote[9]{電子出版物や大量の文書を処理するために，ISOによって定義されたマークアップ言語のこと。マークアップ言語とは，文章をタグと呼ばれる文字列で囲うことで，ハイパーリンク，文字の大きさや色などの修飾情報を文章内に記述するための言語である。}を用いたSGML宣言を行う必要もなくなった。
\item CSS3 \par
Cascading Style Sheetsの略称で，1994年にCERNのHåkon Wium Lieによって提唱されたHTMLと組み合わせて使用するW3C\footnote[10]{World Wide Webによる各種技術の標準化を推奨するために設立された非営利団体。}によるWeb上の文書構造を保つ仕様である。Cascading Style SheetsのCascadingには「滝のように流れる」という意味があり，CSSの構造は上から定義されたスタイルが，下部に引き継がれて適用される仕組みになっている。本研究では，ハザードマップを表示するための「leaflet.css」として使用されている。
\end{itemize}
\subsection{地図ライブラリとjQuery}
ハザードマップの作成には以下のライブラリを用いた。ライブラリとは汎用性の高い複数のプログラムの断片の集合体である。また，本研究のシステムには地図の表示に地図をライブラリを扱っているため，地図ライブラリの解説と，その一種であるLeafletの解説，Leafletを扱う理由についても解説する。
\subsection{Leaflet以外の地図ライブラリ}
ライブラリの構成はJavaScriptで構成されており，地図ライブラリもその一種である。このライブラリは地図を表示するためのライブラリであり，3つの種類に分けられる。本研究で扱うLeafletの紹介に入る前に，他の地図ライブラリについて解説する。
\begin{itemize}
\item OpenLayers \par
株式会社エヌ・シーエムが提供しているLeafletと同じく地図を作成するJavaScriptライブラリの一種で，難易度はLeafletよりも高いとされている。またGISの知識が多少必要になってくるというのも大きく異なる点である。Leafletに比べ，OpenLayersはファイルのサイズが大きく，HTML5やCSS3を利用することができない。
\item Google Maps API \par
Google社が提供しているJavaScriptライブラリの一種で\footnote[11]{\url{https://cloud.google.com/maps-platform/?hl=ja}}，Google Mapの地図タイルやデータを用いてマップ作成ができる。ただし上の二つとは違い従量課金制であり，無料枠を超えると使用分に応じて料金がかかる。Google Maps APIはLeafletよりも高速で柔軟性があるが，Googleサービスの範囲外で使うことができない。また，民間企業の地図であるため，有料であることに加え，勝手に使用すると著作権侵害になる可能性もある。
\end{itemize}
\subsection{本研究で扱っている地図ライブラリ}
\begin{itemize}
\item Leaflet \par
JavaScriptのライブラリの一種であり，Web上にタイルベースの地図データを表示することができる。また，このライブラリを研究に選んだ理由としては，OpenLayersに比べサイズが軽く，幅広い編集ができることが挙げられる。
\item jQuery \par
JavaScriptライブラリの一種で，Web上で動的な要素を加えるのに用いられる。企業のWebページ上で動的な効果が入っているページに多く使われている。本研究では，マーカーの切り替えに使用した。
\end{itemize}
\section{国土交通省の地図データ}
本研究での津波到達範囲と避難所の表示方法について解説する。
\begin{itemize}
\item マーカー \par
目印，標識として利用するためのLeafletのオブジェクトであり，L.markerオブジェクトを用いて表示することができる。本研究では避難所を示している。このマーカーの画像はfaviconというLeafletの機能を使っており，色を変えることができる。
\item ポリゴン \par
津波や最上川の洪水がどの周域まで及ぶかを表示するのに用いている。ここではポリゴンが使われており，ポリゴンは，Leaflet上に多角形を描画するオブジェクトの一種である。描画には各地点の緯度経度を配列として指定する。L.pollygonオブジェクトを用いて生成したコードを表示するには，追加する必要がある。本研究では津波到達範囲の可視化に使用されている。
本研究のマーカー及びポリゴンには国土交通省のハザードマップデータを用いている。国土交通省の地図を用いるメリットは2つある。1つ目は毎年最新の情報を地図内に載せられるため正確性が高いハザードマップを作ることができるということである。また，2つ目は行政の地図であるため，引用元を記載しておけば無償で引用することができるということが挙げられる。
\item Leaflet-omnivore \par
Leaflet-omnivore\footnote[12]{Leafletと組み合わせることを前提に作られたJavaScriptライブラリで，外部のJavaScriptオブジェクトを読み込むことに用いられている。}を用いて外部の地図データを自分の地図データとして用いる。外部のデータはShapefileとよばれる状態でダウンロードされることが多いため，KMLファイルに直す。これはLeaflet-omnivoreがKMLファイルを読み込むことができるという性質による。
\end{itemize}
\begin{flushleft}
\section{位置情報読み込み機能}
位置情報とは，携帯端末等で利用者が所在する現在地を取得し，状況に応じた情報を提供してくれるソフトウェアサービスの一種である。Web地図サービスやゲームなどに応用されているが，位置情報を読まれ，追跡される危険性もある\cite{22}。本研究のハザードマップには情報端末機器使用者の位置情報が分かる位置情報サービスが備わっており，図3.3では「現在地」と表示しているマーカーが現在地を表している。なお，この位置情報を読み取る機能は本研究の要といえる機能であるため，順を追って説明することとする。
\end{flushleft}
\begin{center}
\begin{figure}[htp]
\includegraphics[clip,scale=0.3]{gps.png}
\caption{GPSで現在地を示している使用例}
\end{figure}
\end{center}
\begin{verbatim}
{ function onLocationFound(e) {
L.marker(e.latlng).add>
}
function onLocationError(e) {
alert("現在地を取得できませんでした。" + e.message);
}
map.on('locationfound', onLocationFound);
map.on('locationerror', onLocationError);
map.locate({setView: true, maxZoom: 16, timeout: 20000});}
\end{verbatim}
このようにGPSが表示される仕組みは，HTML5の「Geolocation API」を用いているからである。Geolocation APIがGPSから位置情報を読み込む仕組みについては次項で解説する。
\subsection{Geolocation API}
GPS(Global Positioning System)とは米軍が運用している衛星測位システムの略称である。Geolocation APIは「Webの規格団体であるW3Cが使用をすすめる規格であり，JavaScriptで位置情報を取得することが出来る仕組み」である。Geolocation APIを扱うには，「navigator.geolocation\footnote[13]{Webがデバイスの位置情報を読み込む際に必要なプロパティ。このオブジェクトが存在しない場合はGeolocation APIに対応していないということになる。}」オブジェクトを使用する。
\subsection{位置情報を読み込む過程}
GPSを読み込む方法には２種類あり，携帯電話の基地から送られる衛星軌道データとGPSの時刻信号を複合させて位置を特定するものと，衛星から送られてきた軌道データとGPSの時刻信号を用いるものがある。このハザードマップで取得できているのは前者であり，多少の時間のズレはあるが，位置を取得することができる\cite{23}。
\section{印刷機能}
計算機で扱う際に情報を簡単に印刷できるように，JavaScriptで書き込んで作成した印刷機能を実装した。スクレイピングでWebページの全体を印刷の範囲とすることで，ページ全体の印刷を可能にする。Webスクレイピングとは，Webページのデータを取得する行為である。
%\begin{center}
% \begin{figure}[htp]
% \includegraphics[clip,scale=0.5]{print4.png}
% \caption{キャプチャ機能を用いた印刷機能の例。}
% \end{figure}
%\end{center}
\subsection{緯度経度表示機能}
避難所や危険区域の位置がどこであるかを調べるために実装している。位置座標の表示にはlatlngクラスを用いている。latは緯度，lngは経度を表している。
\begin{center}
\begin{figure}[htp]
\includegraphics[clip,scale=0.5]{capture.png}
\caption{latlngを用いた座標を示す機能を用いた例。}
\end{figure}
\end{center}
\subsection{津波到達予想範囲の可視化}
津波到達範囲を可視化にはポリゴンを用いる。可視化を行うにおいて，酒田市のハザードマップと国土交通省のハザードマップのデータを用いる。抽出されたデータはuMap\footnote[14]{WTFPLでライセンスを受けたレイヤー付きマップを埋め込むためのオープンソースソフトウェアのこと。WTFPLとは二次使用や改変，再頒布について無制限に使用してよいという許諾を得たオープンソースライセンスのことである。}を通してOpenStreetMapのデータに変換して表示している。
\begin{center}
\begin{figure}[htp]
\includegraphics[clip,scale=0.4]{newmap2.png}
\caption{leaflet機能の一つ，pollygonを用いて色分けをした例}
\end{figure}
\end{center}
\subsection{避難所の位置の可視化}
酒田市内にある，地震あるいは地震によって引き起こされる二次災害からの避難を目的とした場所や施設をマーカーで表している。マーカーはleafletライブラリで，L.markerオブジェクトによって表示されている。jQueryとL.Icon.Default.ImagePathを組み合わせることでマーカーを切り替えることができる。本研究では夏と冬の避難所マーカーを切り替えるシステムに用いられている。
\subsection{マーカー画像}
マーカーの画像はfavicon.icoを用いる。Webページはサイトのディレクトリからこのfavicon.icoを探し，アイコンとして認識する仕組みとなっている。拡張子の変換にはPNGやJPGなどの画像を変換して作成するが，本システムにはLeafletのプラグインから拝借したfavicon.icoを用いている\cite{24}。
\begin{center}
\begin{figure}[htp]
\includegraphics[clip,scale=0.4]{marker.png}
\caption{マーカーで避難所を表している。色によって避難所の危険度が表される。}
\end{figure}
\end{center}
\section{スマートフォンへの対応}
日本国内のスマートフォンの普及率は2019年2月時点で85％とされている。そのため，スマートフォン向けの画面に設定する。画面設定にはviewportを用いる。viewportとは画面の表示領域を指し，計算機のデスクトップ画面もこれに相当する。スマートフォンは幅が小さいので，幅に合わせると文字が小さくなるが，計算機での表示と同じ見栄えを保つことが可能となる\cite{25}。
\subsection{文字の大きさ}
情報機器を扱うことが難しい使用者でも扱えることを考慮し，文字の大きさを大きめに設定する。使用者が見やすいように，CSSを用いて文字の大きさを増やした。また，特に重要な箇所は文字の色を変えることとした\cite{26}。
\chapter{考察}
ハザードマップは避難活動を助けるツールであるため，使用者の視点にならないと評価がやりづらい。そこで，10人を被験者として，作成したハザードマップを評価してもらう。スマートフォンの使用が分からない人には，計算機を用いて実験を行った。
\section{実験方法}
実際に地震が発生したことを想定して実験を行う。想定した地震は「震央が山形県沖北緯38.6度，東経139.5度，最大震度7，震源の深さは14km，津波の高さおよそ2m」とする。被験者には実際に本研究のシステムのURLを入力，あるいはQRコードを読み取ってもらい，５分ほど使用させ，評価と意見を言ってもらうという方法を取った。
\section{評価}
これらの意見を元にグラフを作成したので，このグラフを使って本研究のよい点と足りない点を説明する（図6.1）。
また，この実験で得られた評価は以下に示すこととする。
\subsection{評価}
\begin{itemize}
\item[1]津波到達範囲が表示されており，避難所を見分けることができる
\item[2]津波や土砂災害が発生する可能性のある避難所を見分けられる
\item[3]動きが快適で使いやすい
\end{itemize}
\subsection{意見}
\begin{itemize}
\item[1]マーカーがどこにあるのかが分からない
\item[2]文字が小さくて閲覧が難しい
\item[3]わかりやすい解説書がほしい
\item[4]スマートフォン対応ができていない
\end{itemize}
評価で一番多かったのが「津波到達範囲の表示がされており，避難所を見分けることができる」だった。意見では，「マーカーがどこにあるのかがわからない」が多かった。
\begin{center}
\begin{figure}[htp]
\includegraphics[clip,scale=0.9]{grafbar.png}
\caption{被験者の感想を棒グラフとして表す}
\end{figure}
\end{center}
\section{まとめ}
本研究の実験において，被験者は「地図の表示がわかりにくい」と意見を出していた。そこでこれらの意見をまとめ，「ハザードマップは防災上必要とメディアが話していても，一般人は実際にどう使用すればいいのか分からない」という仮説を立てた。解説書を載せても，見る側が理解できるように避難所の危険度を色で表しても，ハザードマップの使い方が分からなければ意味がない。そこで，解説書を簡易に表すため，Webページ内の文字を大きくして，日本国内で所持数の多いiPhone11の画面に対応するように整えた\cite{27}。工夫した点は，一番下にあった解説書を上に引き上げて，使用者を解説書に誘導しやすくした点である。本システムにはdetailオブジェクトを用いているが，detailオブジェクトはイベントのタイプによって，付加的なイベントについての数値情報を返すことができる。これを用いることで，本システムの使用方法を把握することができる。
\chapter{結論}
\section{結論}
本論では，巨大地震に対する庄内地域の現状とハザードマップの問題点を正確に受け止め，バリアフリーで，庄内の季節変化に合わせたサービスを提供するために，季節変化に対応したGPS読み取り機能付きWebハザードマップを作成した。本システムには，ハザードマップ特有のマーカー切り替えと位置情報読み取り機能を最大限に発揮して，スムーズで安全な避難を促す余地が十分にある。そのためには，まず，既存の紙媒体やWeb上のハザードマップの情報を鵜呑みにせず，しっかりとその地域に見合った環境，地形，歴史，地質を理解し，地震大国日本でどのように
生活していくのかを考えることが重要である。
本システムがハザードマップとしての利用価値を認められた際には，このような視点から取り組み，信頼性と安全性を向上させるために貢献する所存である。
\section{今後の展望}
本研究では範囲を酒田市のみと定めてハザードマップを作成したが，山形県全域を含めたハザードマップを作成していきたいと考えている。特に内陸では火災や土砂災害が二次災害として発生する傾向にあるのでこれらを考慮したマップを作成することを考えている。また，今回使用した位置情報読み取り機能は自然災害だけでなく，行方不明者を捜索する際に，スマートフォン等に埋め込むことによって行方不明者を軽減することができると考えられる。行方不明者の中にも，スマートフォンを所持している可能性があるため，彼らの捜索にも活かされるだろうと考えられる。
\chapter{作成物紹介}
ハザードマップは使われないと意味がない。そこでGitHub\footnote[15]{Gitを利用したバージョン管理のWebサービスのこと。バージョン管理とはプロジェクトの中で作成された作成物の更新・変更履歴をすべて記録する管理方法のことである。}に本研究のシステムを登録し，公開することとした。下のURLを各情報端末のURL欄に入力すれば地図が表示される。ページを開いてすぐ位置情報を読み込むか否かを問われるので，「はい」を入力すれば位置情報の読み込みが可能となる。
\section{本研究のURLとQRコード}
\begin{center}
\begin{figure}[htp]
\includegraphics[clip,scale=0.5]{qrcord.png}
\caption{図6:WebハザードマップのQRコード}
\end{figure}
\end{center}
\vspace{-10pt}
\url{https://koeki-soturon.github.io/hazard-map/map.html}
\begin{thebibliography}{99}
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